グリーンエネルギーへの流れ、それは新興国も例外ではない。

こんにちは、Q太郎です。

昨今環境関連の投資について注目が集まっております。その牽引約は2つの大国のリーダーです。

　　目　次

大国もついに環境問題を無視できなくなる。

ジョーバイデン氏が2021年1月20日に正式に第46代アメリカ大統領に就任しました、彼は大規模なインフラ整備などからなる「　クリーンエネルギー/持続可能インフラ計画　」を発表しております。

また中国の習近平国家主席も2030年までにGDP当たりのCO2排出量を2005年より65％削減することを発表しております。

師曰く、「　中国政府もいずれ環境問題から目を背けることができなくなります、その時に備え東江環保のような環境銘柄株を今から仕込んでおくことは賢明です。」

先生は2000年代初頭の中国政府がとる環境問題よりも経済成長を優先する政策に対し、いずれ環境問題を無視できなくなる時代が到来し、環境関連株に陽があたることを予見しておりました。

それは日本の経済発展におけるプロセスで、環境問題をおろそかにしたことにより、政府が大きな代償を支払ったことを目の当たりにしている為、先生は中国政府がその轍を踏まないことを予見しておりました。

近年頻発する異常気象による台風や山火事、洪水などの甚大な自然災害は、環境破壊がその最大の要因の為、大国のリーダーも看過できない時代になりました。

この先進国による環境を重視した政策の流れは、もはや先進国だけでなく新興国も巻き込んだ大きなトレンドとなりつつあります、それはベトナムでも例外ではありません。

2021年1月7日のVIETKABUのニュースに前述のトレンドを再認識させる記事の掲載がありました。

出典：VIETKABU

前述の記事は、12月31日時点で太陽光発電の総設備容量が全国の電源総出力の25％を占めるまでに至った事実を伝えており、その背景にあるのは政府の太陽光発電奨励政策です。

日本でも政府の政策により発電した電力の固定価格買取制度によって、太陽光発電は急速に普及いたしましたことは衆目の一致するところですが、一定の設備普及の後は買い取り価格が下がっていき、ブームは下火になったことは記憶に新しいのではないかと思います。

従いまして、このようなセクターの投資は政府の動向に注意を払い、分散投資を心がける必要があります。例えば現状太陽光発電の促進が政策として継続しているならば、太陽光発電に7割、その他のグリーンエナジー、例えば風力発電等に3割などの分散を心がけるべきかと考えます。

私の保有銘柄LCG第16リコジも不動産開発会社ですが、南中部沿岸地方ニントゥアン省ニンハイ郡ニョンハイ村で太陽光発電設備所を竣工しております。1月19日の暴落までは綺麗な右肩上がりの株価を形成しております。

出典：SBI証券

環境関連の投資は今後大きなトレンドとなる公算です、今後は異業種などの参入も増え大きな竜巻のように資金巻き込んでいくことが予想されます。

それではまた、対酒当歌人生幾何。